新機能のご紹介
| 株式会社NTTデータエンジニアリングシステムズ 製造ソリューション事業部 ビジネス推進部 営業推進課 課長 服部 正太郎 |
はじめに
ものづくり業界向けクラウドサービス「Manufacturing-Space」は、2021年6月に最新Version 4.6(以下、Ver.4.6）のサービスインを予定しています。新型コロナウイルス感染症の影響で働き方が大きく変わる中、クラウドの重要性が再認識されています。そこでVer.4.6では、テレワークでも円滑に作業できる環境を整える機能を充実させました。オンプレミスで構築されている作業環境からテレワーク環境への移行をスムーズに行うことができます。時代のニーズに沿って進化し続けるManufacturing-Space Ver.4.6の内容についてご紹介します。
Space-E環境設定ファイルの保存と適応
■ いつでもどこでも使い慣れたSpace-Eの環境設定が利用可能
CAD/CAMを作業される多くの方は、使いやすく効率の良いように作業環境を設定しています。ところが、いつもと異なる環境下で作業する際には、不慣れな初期設定の環境のまま作業を進めたり、環境設定をその都度編集したりする手間が生じます。
Ver.4.6では、Manufacturing-Spaceで「Space-E」の環境設定ファイルを管理し、その環境情報の保存と適用を簡単に行うことができる機能を追加しました。Manufacturing-Spaceに接続できる環境であれば、どのPCでも使い慣れた環境を簡単に再現できます。また、環境設定ファイルが壊れた時でも、一度登録しておいた環境を適用することで簡単に復旧できます。
昨今では、複数の方が同じ共有機を利用したり、会社と自宅で異なるPCを使ったりするケースが見られます。このような状況で本機能を利用すると、いつでもどこでも使い慣れた環境で作業が行えるようになり作業の効率化が図れます（図1）。
データ同期機能の強化
■ さらに便利になるDC-Sync for Desktopを利用したデータの同期
DC-Sync for Desktopを利用したデータコンシェルジュのフォルダ自動連携機能は、ローカルPCとデータコンシェルジュ間でファイルの同期を行うことが可能です。本機能は相互連携だけでなく、一方向のアップロードのみを行う非同期の設定も可能で、データのバックアップツールとしても利用できます。
Ver.4.6では、同期する際の設定にバリエーションを増やし、同期対象となるファイルの指定や同期する曜日と時刻の設定が可能になります（図2）。
必要なデータのみを同期対象にすることで、最小限の時間で同期が完了します。また、お昼休みや社員の帰宅後に実行することで、同期によるネットワーク負荷の影響を受けることなく業務時間内の作業が行えます。
この機能強化により、必要なデータを適切なタイミングで同期でき、効率的かつ便利にデータを管理することが可能になります（図3）。
工具データベースに対応するManufacturing-Space
■ Space-E/CAM（MS版）から新しい工具情報が取得可能
Ver.4.6では、Manufacturing-Space上に主要工具メーカーの工具情報を用意する予定です。Space-E/CAM（MS版）から検索機能を用いることで、Manufacturing-Spaceから最新の工具情報をフォルダ単位またはファイル単位でダウンロードできるようになります。
これにより、Space-E/CAM（MS版）ではいつでも簡単に主要工具メーカーの最新工具情報を利用できます（図4）。
- 対応予定の工具メーカー
オーエスジー株式会社、株式会社MOLDINO（旧 三菱日立ツール）、日進工具株式会社、株式会社ミスミ
おわりに
今後もお客さまのお役に立つためにManufacturing-Spaceのサービス改良・開発に努めてまいりますので、Manufacturing-Spaceのさまざまなサービスのご利用をぜひご検討ください。
※Ver.4.6サービスインの内容は変更となる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
テレワーク・在宅勤務・災害対策を支援します
感染症対策や災害対策などにより、製造業でも在宅勤務などの新しい働き方を求められるようになりました。私たちは、製造業向けクラウドサービス「Manufacturing-Space」を利用したテレワーク支援として、クラウド型ファイル管理サービス「データコンシェルジュサービス」を中心とする各種サービスの無償提供により、テレワーク・在宅勤務・災害対策の立ち上げまでをご支援させていただきます。ご提供内容につきましてはお問い合わせください。
ご提供期間：お申し込み受付完了後～2021年3月31日（水）
ご提供内容の詳細、お問い合わせはこちら
この機会にテレワーク環境の整備を進めていただき、皆さまの働き方変革の一助となれば幸いです。
